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キャンプファイアのサロン更新は本日で最後になります。

本日は今週世間を騒がせたDeepSeekの影響と今後の展望をと考え、本投稿が今年来年も参考になるであろう記事として残しておこうと考えました。

これからトランプバブルが起こり、どこかのタイミングで弾けると予想します。そのポテンシャルを秘めている可能性があるのはAIバブルであり、エヌビディアの株価低迷がその引き金になりかねないと考えているからです。

本日はラストということで、かなりの文章量になっておりますのがご容赦ください。

1. はじめに

現在、米株式市場ではエヌビディア（NVIDIA）が栄光の時代を謳歌しておりますが、その成長と衰退のシナリオを模索するため、過去の歴史に学ぶ上で重要だと感じ一筆取りました。

今週はDeepSeekという「青天の霹靂」とさえ感じられる企業の出現がエヌビディアの時価総額6000億ドル以上消失させる事件が起こり金融市場を揺るがしました。これがどのようにマーケットに今後影響を与えるか？

大きなゲームチェンジの始まりのように個人的には考えます。

そこで過去の類似例も提示し、2000年に起こったITバブル崩壊を参考に、近い将来起こるかもしれないAIバブル崩壊に備えて事前に予習も兼ねて過去の出来事をおさらいしておきたいと思います。

世界最大の時価総額はCisco Systemsだった

ITバブル前夜であった1990年代後半、インターネットの爆発的な普及に伴い、ネットワーク機器市場は急成長しました。その中でシスコシステムズ（Cisco Systems）という企業は圧倒的なシェアを集め、1999年から2000年にかけてMicrosoftを抑え、一時的に世界最大の企業（時価総額）になったことがありました。

この会社はルーターやスイッチングバブを主流にネットワーク機器を支える当時は最先端の端末機器でシェアを広げていきました。

2. シスコが注目された技術的優位性と市場支配

当時、シスコのルーターやスイッチは、競争他社と比べてパフォーマンス、スケーラビリティ、信頼性の面で大きな強みを持っていました。

インターネット回線を敷く上ではなくてはならない存在であり、インターネットを導入するならばシスコ製ルーター・スイッチングハブはIT業界の常識です。

 AIの開発に高度な半導体を搭載したエヌビディア製GPUが不可欠ですが、状況が酷似しております。

以下、当時のシスコが選ばれた理由を列記します。

2.1 ルーティング技術の圧倒的優位

• ・シスコは1980年代後半にマルチプロトコルルーティング技術を確立し、異なるネットワークを統合できる柔軟なルーターを提供できた。
• ・企業やISP（インターネットサービスプロバイダー）は、シスコのルーターを使うことで、スムーズに異なるネットワークを接続可能にしていた。
• ・主要プロトコル（IP、DECnet、X.25など）に対応し、グローバルなネットワーク展開を容易であった。

2.2 Cisco IOS（Internetwork Operating System）の優位性

• ・シスコ独自のネットワークOS「Cisco IOS」は、カスタマイズ性が高く、ネットワーク管理の柔軟性を提供が可能だった。
• ・競合他社の製品（例：ジュニパーのJUNOS）が登場するまで、ネットワーク管理における事実上の標準となっていた。（AI処理速度と言ったら、エヌビディアのGPU！と似ています。）
• ・企業やISPは、IOSの知識を持つネットワークエンジニアを確保することで、シスコ製品を選ぶインセンティブが生まれていた。
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2.3 スケーラビリティと信頼性

• ・シスコのルーター（例：Cisco 7500シリーズ、Cisco 12000シリーズ）は高スループット・高可用性を実現し、企業ネットワークやISPの基幹システムに採用が加速。
• ・冗長化技術（HSRP: Hot Standby Router Protocol）により、ネットワークダウンタイムを最小化を実現。
• 高性能ASIC（特定用途向け集積回路）を搭載し、ソフトウェア処理よりも高速なルーティングも実現した。

2.4 セキュリティとVPN技術

• ・1990年代後半には、ファイアウォール機能（Cisco PIX）やVPN技術（Cisco VPN Concentrator）を統合した製品を提供開始。
• ・企業が安全にインターネット接続を行うため、シスコのセキュリティ機能付きルーターは標準的な選択肢となる。
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以上を踏まえた上で、ITやITサービスを導入する上では欠かせない存在でした。

現在のAI開発、AIサービスをリリース、利用するならば大規模なデータセンターと高性能GPUは不可欠です。世界中でエヌビディアのGPUを必要としている環境が類似していると言えます。

3. シスコの圧倒的な市場支配

3.1 企業買収による市場支配

シスコは1990年代に積極的な企業買収を行い、競争相手を次々と取り込みながら技術力を強化しました。

• 1993年：Crescendo Communications（スイッチ技術）
• 1996年：StrataCom（WAN市場向け機器）
• 1999年：Cerent（光通信技術）
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3.2 ISP市場での圧倒的シェア

• 1990年代後半、インターネット接続が世界中で急増し、多くのISPが設立された。
• AT&T、Verizon、Sprint、AOLなど、米国の主要ISPがシスコの機器を採用し、世界の通信ネットワークのバックボーンを支えた。
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3.3 Cisco Certifiedプログラムによる業界標準化

• シスコは、1990年代後半にネットワークエンジニア向けの資格制度（CCNA、CCIE）を設立。
• これにより、ネットワークエンジニアがシスコの技術を習得しやすくなり、企業はシスコの機器を導入するメリットがさらに増しました。

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この頃は時価総額を大きく膨らませ、1999年に入るとその価格は急騰ししました。

1998年3月は10ドル程度だった株価は2000年3月に82ドルまでの高騰を演じたのです。

まるで2023年1月に15ドルだった株価が2025年1月に150ドル台をつけた株式にそっくりです。（エヌビディアです。）

4. ITバブル成熟と崩壊と流れを把握しておく

4.1 ITバブル崩壊とシスコの失速

• 2000年3月、シスコの時価総額は一時5,000億ドルを突破し、マイクロソフトを抜いて世界最大の企業となっりました。
• しかし、2000年4月にITバブルが崩壊し、企業やISPの設備投資が急減、株価はピーク時から86%下落、2001年には8,500人のリストラを実施し、成長が鈍化加速しました。
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4.1-1 2000年3月のNASDAQ市況とITバブル崩壊の始まり

2000年3月のNASDAQ市場は、史上最高の熱狂と、その直後に始まる急落の転換点でした。

この時期、インターネット関連企業（いわゆる「ドットコム企業」）の株価は過去に例のないほど高騰し、投資家の間では「IT革命によって経済の構造が変わる」という**新経済（New Economy）**の楽観論が広がっていました。

しかし、この熱狂は2000年3月10日をピークに崩れ始め、次第にバブル崩壊へと向かっていったのです。

 4.1-2 2000年3月のNASDAQ市場の特徴

1. ITバブルの最高潮

• NASDAQ総合指数（NASDAQ Composite Index）は2000年3月10日に過去最高の5,048.62ポイントを記録。
  これは、1995年からわずか5年で約5倍に成長した水準であり、市場は完全なバブル状態となっていました。
• **「利益よりも成長が重要」**という投資家心理が支配し、多くのドットコム企業が実態の収益を伴わずに急騰していた現実は今も昔も変わりません。
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• シスコ（Cisco）、インテル（Intel）、マイクロソフト（Microsoft）、ヤフー（Yahoo!）、アマゾン（Amazon）などのテクノロジー株は連日史上最高値を更新し（これも今も昔も変わりません。）、投資家の間では「ITセクターに投資しなければ時代遅れ」という風潮が広まっていた。
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2. IPO（新規株式公開）ブーム

• 1999年から2000年にかけて、数百社のドットコム企業がNASDAQ市場に上場し、多くの企業が上場初日に株価が数倍に跳ね上がる事態が頻発しました。
• 例えば、1999年にIPOした**eToys（玩具販売サイト）やPets.com（ペット用品販売サイト）**などは、上場直後に時価総額が数十億ドルに達したが、数年以内に倒産することになります。
• ベンチャーキャピタル（VC）や個人投資家がこぞって新規株を買い漁り、「どんな企業でもインターネット関連ならば成長する」という錯覚が生まれていたぐらいです。（現在のAI銘柄なら何でも上がるという事象に酷似）
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3. ドットコム企業のバリュエーションの異常な高騰

• Amazon（アマゾン）は2000年3月の時点で、PER（株価収益率）が1,000倍を超えるほどに高騰、
• Yahoo!（ヤフー）も、広告売上のみで収益のほとんどを生み出していたが、時価総額は大手メディア企業を凌駕しておりました。
• 利益を全く出していない企業でも数十億ドルの時価総額を持つという、異常なバリュエーションがまかり通っていた（現在のAI企業は全てに近いほど赤字です。）時代です。

 4.1-3 2000年3月10日：NASDAQのピークと崩壊の始まり

1. 2000年3月10日、NASDAQが5,048ポイントに到達

• 史上最高値を記録し、投資家の熱狂はピークに達した。
• しかし、この日を境に市場の雰囲気が一変。急騰を続けていたドットコム関連株が突然売られ始めた。
• これにより、一部のヘッジファンドや機関投資家が「利確売り（利益確定のための売却）」を開始し、売り圧力が強まった。
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2. 2000年3月中旬以降、IT株の下落が始まる

• 3月13日以降、NASDAQは連日で下落。わずか4営業日で約10%下落（5,048→4,500）。
• この間、投資家間では「この下落は一時的な調整」と考える意見が多く、まだ強気の姿勢を崩さなかったが、実際にはすでにバブル崩壊の始まりだったようです。
• 3月下旬には、「ドットコム企業のビジネスモデルに疑問を持つ報道」が増え始め、売りがさらに加速、時差は10日〜2週間程度。

4.1-4  2000年4月～6月：本格的な崩壊へ

1. 4月14日：マイクロソフトの独占禁止法判決

• 米国司法省がマイクロソフトに対し、反トラスト法（独占禁止法）違反の判決を下しました。
• これを受けて、マイクロソフトの株価が急落し、NASDAQ全体にもさらなる悪影響を及ぼします。
• これ以降、ハイテク株全体に対する懸念が強まり、投資家のリスク回避姿勢が顕著となっていきます。
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2. 4月～5月：ドットコム企業の決算不振

• 多くのドットコム企業が2000年Q1（1～3月）の決算を発表するが、収益が予想を大幅に下回るり、例えば、eToys、Pets.com、Webvan（オンラインスーパー）などの企業は急成長を見込んでいたが、実際には赤字拡大しました。
• 投資家の間で「ドットコム企業は持続可能なビジネスではない」という懸念が広がり、売りがさらに加速していきます。
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3. 6月：NASDAQは3,000ポイントを割り込む

• 3月のピークから約3か月でNASDAQは40%以上下落し、ドットコムバブルの崩壊が明白とな李、投資家のパニック売りが続き、2001年にはNASDAQは1,500ポイント以下にまで下落することになったのです。

 4.1-5　2000年3月のNASDAQ市場の崩壊の要因

1. ・ドットコム企業のバリュエーションの過熱
   • ・実態の収益を伴わない企業が高評価されていた。
2. ・機関投資家の利益確定売り
   • ・2000年3月10日をピークに、一部の機関投資家が売りを開始し、流れが変わった。
3. ・マイクロソフトの独占禁止法判決
   • ・2000年4月14日の判決により、ハイテク株全体の信頼が揺らいだ。
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   • その後2000年4～6月にかけて、多くの企業が予想を大きく下回る決算を発表し、投資家の信頼が失われました。
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NASDAQはこの後、約2年間にわたる長い低迷期に突入し、多くのドットコム企業が倒産。シスコを含むIT企業は大きなダメージを受け、株価は大幅に下落することとなったのです。

4.2 ファーウェイの台頭

1. 低価格＋高品質戦略

   • 2000年以降、中国のファーウェイは低価格で高品質な通信機器を提供し、新興国市場（インド、中東、アフリカなど）でシェアを拡大が始まりました。
   • 当時シスコ製品の価格が高かったのに対し、ファーウェイはその半額以下で同等の性能の製品を提供をしてきたのです。
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   • 中国政府はファーウェイの成長を国家戦略の一環と位置づけ、補助金や資金援助を通じて支援していきます。
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2. 政府の支援と中国国家戦略

   • 2000年代後半、ファーウェイは売上の15%以上をR&Dに投資し、シスコやエリクソンを凌駕する技術力を確保、その後2012年にはエリクソンを抜き、世界最大の通信機器メーカーとなるのです。
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   • さて、長らくあらすじを書きましたが冒頭のお題に戻ります。
   • 今週、AIスタートアップ企業であるDeepSeek社のAIモデル「V3」と「R1」が話題となりました。
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   • 米OpenAIと同等レベルの性能を持つされており、たちまちAPPストアでは世界１位を記録したわけです。
   • 本家のChatGPTを抑えての堂々１位です。
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   • 開発費は、およそ560万ドルとされており、OpenAIの開発費と比べて1/50-1/100と言われております。
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   • シスコ端末機器が売れなくなった、という類似例にはまだ及びませんが、この安価な同等レベルが出てきたとなると技術の水平展開もまた早いでしょう。オープンソースということで世界中でこのソースコードをベースに新しいサービスに着手されていると思われます。
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   • これによってどのような影響が出るか？
   • まず最初に起こる現象としては、おそらく既存のAI企業は今まで投資してきた資本の評価額を落とさざるを得なくなるでしょう。
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   • AIベンチャー企業もこぞって予算削減に移り、安価なGPUモデルでここまでの高性能サービスが実現できるということがわかると、一気に既存のGPU需要は下がっていくのではないでしょうか。
   • 既存大手企業もGPUの構成・設計図の見直しも始まっているでしょう。
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   • こういった出来事がエヌビディアの成長路線の阻害になる可能性は高いと考えます。
   • また中国政府がファーウェイを支援したように、また国家戦略として中国企業への補助金を支給していくと考えられます。
   • 中国独自開発も加速することになるでしょう。
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   • やはりそうなると、米VC企業が描いたストーリー変更が大きくシフトすることになると思います。
   • こういったマーケットでの時価評価額の歪みから今回のエヌビディア株式急落は起こったのだと思われます。
   • そして巨大ファンドもエヌビディアへ投資も控えざる得なくなります、つまり価格上昇が緩慢になるということです。
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   • エヌビディア製GPUはもちろん今後もニーズがあるでしょう。しかしながら、このまま独占して販売強化につながるか？となれば、それは疑問符です。
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   • 目先需要の落ち込みは徐々に織り込まれ、中国メーカーの台頭も出てくると思われます。
   • 安価な構成でサービス実現が可能とわかれば、エンジニアもその構成にシフトしていくでしょう。最終的にエヌビディア製GPUのニーズに限っては天井をつけると予想します。
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5. 今後の展望と本文章の参考期限、まとめ

以上を踏まえて、シスコを例にしましたが、1990年代に技術力と市場支配力を背景に世界最大の企業へと成長しつつも、ITバブル崩壊後の市場変化に適応しきれず、ファーウェイが低価格戦略と政府支援を武器に世界最大の通信機器メーカーへと成長したという歴史があります。

当時もITという得体の知れないもの、という認識と風評はまだまだ一般的でしたが（僕が中学生の頃です。）、AIアプリもなんだかんだでまだまだダウンロードしている方もいらっしゃらないでしょう。僕は毎日のように使ってますが、この文章の貴重な情報や詳細は全てAIから教えてもらってます。使う側の知識があれば、より具体的な質問ができるので、本当に詳細を教えてくれますし、レポート形式や文章構成もすぐに提案、修正してくれます。

これはまたAIツールを使った人類のゲームチェンジであり、30年前の企業はまだパソコンすら導入していない企業が多く、見積書のを作る上でも複写でやっていましたが、いち早く導入した企業がスケールしました。

従来の旧式スタイルですと、圧倒的に不合理なわけですが、PC端末のキーボートの位置を覚えてブラインドタッチするぐらいなら書いたほうが早い、という流れを選択してしまった人間の末路は想像通りでしょう。

個人的にAIは当然ながら推進派ですが、先行する人間と実際の現場での乖離もあると思います。この乖離こそが、マーケットの歪みではないでしょうか。

このバランスが崩れる時、投資家のとして腕の見せ所であり、場合によっては大きな収益チャンスになります。

本レポートは向こう1年ぐらいは使えると思料いたします。

本サロンの投稿は本日で終了しますが、この文章は年内読み返す記事があるのではないかと思い、ボリューミーな内容で中期的な目線を持って執筆してみました。

さて、Fincsでは引き続き情報の濃い内容を配信しております。

https://fincs.jp/plan/7215094579062762754?tab=overview

ご興味ある方は引き続きそちらにお引越しをお願いいたします。

またいつもながら変わらずYouTubeでも配信を重ねて参りますので、引き続き、CXRエンジニアリングをよろしくお願いいたします。