▼ご挨拶

 

はじめまして。一般社団法人　全国在宅リハビリ支援推進機構代表理事の保田賢児です。

私はかつて整形外科医とし公立の総合病院という医療の最前線で勤務していました。

日々診療を行うなかで感じていたのは、在宅のリハビリが絶対的に不足しているという事実でした。

例えば、大腿骨の骨折をして歩くことができなくなって入院した患者さんが、手術とリハビリを乗り越えてようやく歩けるようになって自宅に退院しても、次に外来受診する際は歩けなくなっていることが多々ありました。

このようなことを経験するたび、「在宅でリハビリをしっかり受けることができていれば」と、悔しい思いをしていました。

しかしそう思うだけで、何もすることなく診療に追われる毎日を過ごしていました。

そんなおり、末期の悪性リンパ腫が見つかり、余命一ヶ月と宣告されました。ちょうど38歳の誕生日を1か月後に控えた日でした。38歳の誕生日は迎えることができないのかと思いました。

 その後５ヵ月の入院で６クールの抗ガン剤治療を受け、治療が奏功し、奇跡的に生還することができました。

抗がん剤治療はとてもつらいものでした。粘膜が傷害されることでおこる嘔吐や口内炎、筋肉が破壊されることによる全身の痛みや筋力・体力低下、骨髄が破壊され免疫力が低下することで起こる発熱や倦怠感など、体がボロボロになるのを感じました。

このような副作用から解放してくれたのがリハビリでした。

初めは体を動かすことがつらく、リハビリが耐え難く感じました。しかし体を動かすことで驚くほど副作用が軽減することに気付きました。

医師としてリハビリの大切さは知っていたつもりでしたが、患者になることで重要性を再認識しました。

 

▼プロジェクトをやろうと思った理由

余命１ヵ月と宣告されたにも関わらず、命を与えられたのには何か意味があるはずだと感じました。

今までの人生を振り返り、これからの生き方を考え抜いた結果たどり着いた答えは、医師としての経験、患者としての経験を生かし、在宅のリハビリを普及させることが自分に与えられた使命だということでした。

そこで復帰後はリハビリ病院でリハビリ医として、訪問問診療のクリニックで訪問診療医として働くことにしました。

在宅の現場にリハビリ医として足を踏み入れ、「あること」に気付き愕然としました。

「あること」とは、在宅で過ごす人に対して行う在宅リハビリには専門家がいないということでした。

リハビリの専門家と考えられている理学療法士や作業療法士などのリハビリ専門職の人は、医療機関で行う急性期のリハビリを学んだプロフェッショナルではありますが、介護・在宅現場のような器具もスペースもない環境で慢性期の方に対してのリハビリに関してはアマチュアだからです。

また介護・在宅現場でリハビリや機能訓練をリハビリ専門職の方が担当することは稀で、実際は看護師、柔道整復師、あん摩マッサージ指圧師、鍼灸師、介護職員などが担当しています。

しかもそのほとんどの人がリハビリに関して専門的な教育を受けたことがないというのが現実です。ほとんど独学で対応しています。なぜなら学びたくても教えてくれる人もいなければ、学べる場もないからです。

このことが問題の核心だと気付きました。

そこで在宅リハビリを学べる場を作ることで問題を解決できると確信し、全国在宅リハビリ支援推進機構を設立しました。

では、どのようなリハビリが在宅リハビリに適しているのでしょうか？

そのヒントとなったのが、自身のリハビリ経験でした。

私が病院で受けたリハビリは過酷を極めました。

小学校、中学校、高校、大学とサッカー部に所属し体力には自信がありましたが、正直部活よりもきつかったです。

病棟で最年少の私が辛いので、他の方々はもっと辛いようでした。

しかも辛い割に、筋力トレーニングやエアロバイクを用いた有酸素運動などが中心で、あまり日常生活につながらないものばかりでした。

むしろ退院後に日常生活を送ることが一番のリハビリになりました。

「辛くなくて日常生活に直結する効果的なリハビリはないものか」

と思いました。

この経験がヒントになって生まれたのが私たちが普及につとめている「在宅医療リハビリ」です。

在宅医療リハビリは日常生活動作を利用するので、辛くなく、かつ日常生活に直結する能力を上げることができます。さらに介助量、介護量を減らすことになるため、介助者や介護者の負担を減らすことにも繋がります。

在宅医療リハビリは誰もが日常行っている動作をリハビリにするので、誰にでも簡単に指導することができます。

 

▼このプロジェクトで実現したいこと

在宅医療リハビリが普及すれば、在宅でリハビリを受けることができずに困っている多くの方を救うことができます。

さらに国が社会保障費の歳出を減らすために重要視している介護予防を推進し、介護費、医療費の歳出を減らし、日本を救うことに繋がります。

在宅医療リハビリが普及すれば、元気に自立したご高齢者が増え、日本は活気に満ちた国へと変貌します。

 

▼これまでの活動

2014年任意団体「国際慢性期リハビリ推進機構」設立し在宅リハビリに適したリハビリの構築を行いました。

2016年非営利型一般社団法人「全国在宅リハビリ支援推進機構」設立し、国内唯一の在宅リハビリ専門家育成を行っています。

 

【在宅医療リハビリ修士】

介護予防体操教室や転倒予防教室などの集団体操に活用できる集団リハビリプログラムを習得する資格です。資格取得後は実効的な集団リハビリを教える教室『楽生リハビリ倶楽部』を開催し、在宅リハビリの普及に貢献できます。

 

【在宅医療リハビリ指導士】

一人一人の状況に合わせてオーダーメイドの個別リハビリメニューを作成し指導できるようになる資格です。資格取得後は訪問リハビリや介護施設でのリハビリ、機能訓練指導などの仕事に活用できるほか、個人で居宅を訪問しリハビリを指導できるようになります。

 

【在宅医療リハビリ認定講師】

在宅医療リハビリ修士、在宅医療リハビリ指導士の養成講座を開催できる資格です。

 

講座の様子です。

 

 

受講後の感想です

名古屋から神奈川まで来て受講してくらた近藤さんです。

「両親にリハビリを教えられそうです。体操教室にも活用できそうです。」

 

▼資金の使い道

2017年4月より本格的に始動し、月1回ペースで資格取得講座を開催していますが、まだまだ認知度が低く受講生獲得に苦労しています。

ご支援いただいた資金は、在宅リハビリを普及するための広報活動や、各種イベント開催費として使わせていただきます。

 

▼リターンについて

・機構から毎月発行されているニュースレターをお届け

・リハビリ通信講座をお届け

・会員証（ブラックカード）発行

・機構からの耳寄りな情報をお届けするメールマガジンをお届け

 

▼最後に

あなたは「高齢化」や「社会保障費の歳出増加」などは自分には無関係なことと思っているかもしれません。しかし決して他人ごとではありません。このまま何の策も講じず、在宅でリハビリを受けられないご高齢者が増え続ければ、介護保険や医療保険の歳出は増え続けます。その結果、消費税率の引き上げをはじめ様々な手段であなたの収入からお金が奪われていきます。

それだけではありません。あなたも必ず年をとっていきます。あなたが高齢者になったとき、現状のまま在宅でリハビリを受けることができない社会だったとしたら、介護保険、医療保険ともに破綻し、高齢者には介護も医療も提供されない世の中になっている可能性があります。

日本の未来のためにも、あなた自身の未来のためにも、何卒在宅リハビリの普及にお力添えください。

よろしくお願いいたします。